日本音楽財団について | 日本音楽財団

名　称 設立年月日 代　表: 公益財団法人日本音楽財団
1974年3月23日（公益財団法人への移行 2012年4月1日）
会長　海老沢　勝二

はじめに

日本音楽財団は、1974年3月、日本国内の音楽文化の振興と普及に寄与することを目的として設立され、創立20年を迎えた1994年からは、西洋クラシック音楽を通じた国際貢献のため、弦楽器名器の貸与事業を実施しています。2012年4月には財団法人から公益財団法人となり、楽器貸与事業を通した音楽文化の振興・普及を公益目的事業としてかかげ、事業を推進しています。

日本音楽財団は現在、アントニオ・ストラディヴァリとバルトロメオ・ジュゼッペ・グァルネリによって製作された世界最高クラスの弦楽器を21挺（ストラディヴァリウス製ヴァイオリン15挺、チェロ3挺、ヴィオラ1挺、グァルネリ・デル・ジェス製ヴァイオリン2挺）を保有し、国籍を問わず国際的に活躍する演奏家や若手有望演奏家に無償で貸与しています。また、これら世界の文化遺産ともいわれる名器の保守・保全に関しては、次世代に継承するための管理者としての大きな責務を負っていることを自覚し、最大の努力を払っています。

日本音楽財団は、楽器貸与者による演奏会を日本国内外で開催し、名器の音色に触れる機会を提供しています。特に、10挺以上のストラディヴァリウスとその貸与者が一堂に会する｢ストラディヴァリウス・コンサート｣は、世界的にも稀な演奏会として話題になっており、チケットの売上金の全ては、原則として音楽振興や福祉のために使われています。

音楽文化の振興・普及のための助成事業においては、日本のみならず海外の音楽諸団体が実施する事業も支援し、当財団の演奏会事業を推進していくためのパートナーの育成に取り組んでいます。助成先は、外部有識者で構成される事業運営委員会の審議を経て決定されます。

これら日本音楽財団の事業は、日本財団の全面的な支援により実施されています。

役員・評議員

役員

2018年9月13日現在

会長

海老沢　勝二
常務理事

加納　民夫
常勤

理　事	海老澤　敏	尚美学園大学大学院名誉教授
	門野　泉	清泉女子大学名誉教授　(公財）東京財団政策研究所理事長
	斉藤　邦彦	元駐アメリカ合衆国特命全権大使
	竹内　千春	のぞみ総合法律事務所弁護士
	福井　俊彦	（一財）キヤノングローバル戦略研究所理事長

監　事	垣見　　隆	弁護士

評議員

	相川　直樹	慶應義塾大学名誉教授
	荒蒔康一郎	元キリンホールディングス（株）会長
	尾形　武寿	（公財）日本財団理事長
	木全　ミツ	認定NPO法人JKSK女性の活力を社会の活力に会長
	清原　武彦	産経新聞社相談役
	児玉　幸治	（一財）機械システム振興協会会長
	須磨　久善	心臓外科医
	畠山　向子	（公財）畠山記念館館長
	藤井　宏昭	国際交流基金顧問　森アーツセンター理事長

定款

定款（PDF）

理事、監事及び評議員に対する報酬等支給基準（PDF）

事業報告・収支決算

2017年: 事業報告書　PDF [1.10MB]（28ページ）; 収支決算書　PDF [256KB] （16ページ）

2016年: 事業報告書　PDF [1.23MB]（27ページ）; 収支決算書　PDF [900KB] （16ページ）

2015年: 事業報告書　PDF [988KB] （25ページ）; 収支決算書　PDF [172KB] （15ページ）

2014年: 事業報告書　PDF [424KB] （25ページ）; 収支決算書　PDF [216KB] （15ページ）

2013年: 事業報告書　PDF [984KB] （28ページ）; 収支決算書　PDF [444KB] （18ページ）

事業計画・収支予算

2018年: 事業計画書　PDF [456KB] （7ページ）; 収支予算書　PDF [116KB] （2ページ）

年史

財団パンフレット

2019年1月版（PDF）

個人情報保護方針

当財団は、個人情報保護の重要性に鑑み、個人情報の保護に関する法律その他の関連法令・ガイドライン等を遵守して個人情報を適正に取り扱うとともに、安全管理について適切な措置を講じます。また、個人情報の取り扱いが適正に行なわれるように職員への教育、指導を徹底するとともに、個人情報の取り扱いに関する苦情・相談に迅速に対応し、当財団の個人情報及び安全管理が最適なものであるように、適宜見直し改善します。

1. 個人情報の取得: 当財団は、業務上必要な範囲内で、かつ、適法で公正な手段により個人情報を取得します。

2. 個人情報の利用目的: 当財団は、取得した個人情報を、当財団に関連する情報提供以外の目的に利用することはありません。

3. 個人データの安全管理措置: 当財団は、取り扱う個人データの漏えい、滅失または棄損の防止、その他の個人データの安全管理のための実施体制の整備等、十分なセキュリティ対策を講じるとともに、利用目的の達成に必要とされる正確性・最新性を確保するために適切な措置を講じます。

4. 個人情報に関する法令及びその他の規範の遵守: 当財団は個人情報保護に関する法令と規範を遵守します。

5. 個人情報保護法に基づく個人データの開示、訂正、利用停止等: 個人情報保護法に基づく保有個人データに関する開示、訂正または利用停止等に関するご請求については、請求者がご本人であることを確認させていただいたうえで手続きを行ないます。当財団の保有個人データに関し必要な調査を行なった結果、データが不正確である場合は、正確なものに変更させていただきます。手続きを希望される方は下記お問い合わせ先までお申し出ください。